出産、教育による出費。わかっていれば手が打てる!

前回に引き続き、今度は出産や育児についてみていきたいと思います。

出産

厚生労働省によると2019年時点では第一子出生時の母の平均年齢は30.7歳と言われています。出産には入院や検査が伴います。積み重なると大きくなるので事前の準備が大切です。出産費用の平均は45.1万円と言われています。

 

もう少し細かく見ていくと

  • 入院料:11.3万円
  • 分娩料:25.4万円
  • 検査・薬剤料:1.3万円
  • 処置・手当料:1.5万円などと言われています。

お母さんと子供の命にかかわる事ですから費用を削るというのは考えにくい分野かと思いますし、しっかり準備をしておきたいですね。

 

自治体や健保などによる補助金給付もあります。

 

教育

何人子供がいるか、夫婦共働きか等でもちろん教育費は変わってきますが、子供が成長してから慌てて準備するのではなく、早くから金額を把握して準備したい分野です。

 

平成30年度子供の学習費調査によると、幼稚園から大学までの教育にかかる費用合計は国公立784万円、私立2260万円と言われています。

 

もう少し細かく見ると

  • 幼稚園(3~5歳):公立65万円、私立158万円
  • 小学校:公立193万円、私立959万円
  • 中学校:公立146万円、私立422万円
  • 高校:公立137万円、私立290万円
  • 大学:国立243万円、私立(文系)431万円

 

子供の将来に関わる分野ですので、お金で子供の選択肢を狭めることはしたいないですね。確実に準備しておきたいところです。

給付型の補助制度も多々あります。

お金が必要となる頃に、役に立つ資産形成

出産や教育による出費は、金額は大きいですが、発生時期が予想しやすいです。子供が生まれてから15~20年くらいで大きな出費が発生することを考慮すると、その頃に十分な資金が用意できることが望ましいと思います。

だからこそ、インベスターズトラストのような一定期間の資産運用のメリットが活用できると思います。

 

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